差別化を追及したダイビングスクールの開業法

「ダイビングが大好き」

このように思っている人たちを一人でも増やして、

ダイビングの楽しさを多くの人に知ってもらいたい。

今回は、このように考えてダイビングスクールの開業を考えている人を対象に、「差別化を追及したダイビングスクールの開業法」というテーマで、売上を倍増させる開業法を考えてみたいと思います。

なお、私たち「会社設立サポーターズ」では、法人設立手続きの代行サービスを行なっているので、個人経営ではなく、法人経営をめざしている人を対象にしたダイビングスクールのビジネスモデルを解説します。

ダイビングに関しては、これから開業を考えているあなたの方が専門なので、あなたが経営するダイビングスクールのツアー企画力や関連商品の販売力については、別途ご相談する機会があればと思っていますが、今回はお客様とのコミュニケーション力を高める会員制のビジネスを考えてみたいと思います。

ダイビングが好きな人と関心がない人との差はかなりのものです。

しかし、ダイビングが好きだという人は、

ダイビング雑誌を定期的に講読したり、ツアーにも度々参加したりと、

かなり積極的な人が少なくありませんね。

そういう人との緊密な関係を作ることができれば、

その人は他のダイビングスクールの利用者になることはないでしょう。

どんどん口コミで友人・知人を紹介してくれる存在にもなるでしょう。

そのような緊密な関係を作っていくには、

「接触頻度」と「情報の共有化」がキーワードになります。

これらを実現しやすいのがインターネットの活用です。

インターネットでは、TwitterやFacebookなどのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）が話題になっていますが、このようなSNSを、あなたが経営するダイビングスクールのコミュニケーション力をアップさせるために利用するのです。

既存のダイビングスクールも、ホームページを利用して、お客様を増やしていますが、これから新規にダイビングスクールを開業するのなら、同じことをしていても勝つことはできません。

SNSなどを利用して、自社の情報発信力を高め、

中心的な会員になってくれるお客様との接触頻度を高め、

その人たちと会員ページで、ダイビング情報で大いに盛り上がるコミュニティを作るのです。

このような形を作ることができれば、毎月課金することができる会員組織が出来上がり、ダイビングスクールの売上が安定します。

あなたもこのようなインターネットを利用した会員モデルを作ってみたいと思いませんか？

実は、「会社設立サポーターズ」には、ネットマーケティングのコンサルタントも参加しているため、インターネットを利用して売上を増やすための仕組み作りに関するアドバイスも行なっています。

一旦このような会員モデルが出来上がってしまえば、

一店舗だけのダイビングスクールに限定する必要はありません。

売上規模も安定してくるので、2店舗目、3店舗目のダイビングスクールも他地域に開店し、売上をどんどん増やしていくのです。

そのための基盤を、ダイビングスクール開業時に法人化することでしっかりと作りましょう。

面倒な法人化の手続きに関しては、私たちの行政書士・司法書士がしっかりと対応しますので、あなたは安心してお任せくださいね。

会社設立のために必要となる税金が45,000円安くなるという方法も取り入れているので、あなたの節税にもなりますよ。

このようなさまざまなサポートができる「会社設立サポーターズ」。

あなたが開業するダイビングスクールが成功するために、頑張ってサポートさせていただきますね。

それでは、今後ともよろしくお願いいたします。